賃貸不動産のオーナーとして空室対策をおこなうには、ターゲットとして担う顧客層の絞込みとそのターゲットを満足させる付加価値の創生が欠かせません。
それは賃貸に限らず分譲マンションでも建売住宅でも同じことで、ピンポイントに絞り込むことによって、ローコストでありながら魅力のある物件を生み出すことができます。
選ばれる賃貸になるために、リノベーションを施すときに大事なことは、費用対効果とその後の収益計画です。
高額な費用をかければ、そこそこ何でもできますが、それが今後の収益と見合わせたときに果たして適当かどうかというと、そこはまた別問題です。
ローコストでありながら高い効果を生み出すためにはターゲットに対して強い訴求を持った空間提案を行う必要があります。
そこでまず、賃貸住宅に居住する世帯について細かくみていくと、平成25年の調査では賃貸住宅居住者は全世帯の約35.5パーセントを占めていて、その内訳が単身世帯が55パーセントであることがわかります。
このような世帯の動きというのは費用対効果を高めるためにターゲットを絞り込むという段階においてとても有効な手段です。
さらに、大都市部ほど44歳以下の単身世帯が多いこともわかっており、不動産のオーナーとしてそれらの生活スタイルを探るのも空室対策につながります。