賃貸不動産のオーナーとして注目したいのが44歳以下の単身者世帯が、賃貸住宅の6割を占めているという点です。
この層は多くが平成という時代の中で生きてきました。
水道も昔ながらのひねる蛇口でなく、レバーハンドルで上げればお湯が出てきますし、エアコンがあるのも当たり前で、冬の石油ストーブの独特なにおいをしらない世代も混じっています。
このような暮らしをしてきた若者にとって、ボタンひとつで自動でお風呂が沸き、タブレットを開きさえすればネットにつながっているというのが当たり前の生活です。
つまり、全自動給湯器がついているのは当然で、トイレが風呂と同じスペースにあったり、洗浄便座がついていないトイレは暮らしにくいと感じます。
そうはいっても、可処分所得が年々下がっていく中で、便利ではあっても高価な設備機器は時代に逆行するものととらえるオーナーも少なくはありません。
しかし、ここで注目したいのは単身女性の可処分所得は上がってきているという点です。
政府としても女性の労働資源の有効活用を推進してる状況下では、単身の女性世帯も増加傾向に向かうと推察されています。
また、2020年をピークに日本の世帯数は減少に転じるといわれる中、賃貸住宅の単身世帯はこれからも増加傾向にあり、オーナーとして空室対策をおこなうのなら、女性目線のリノベーションも検討することが重要です。